個人で加入できるおもな火災保険としては、『住宅火災保険』『住宅総合保険』『長期総合保険』『団地保険』の四つがあります。『住宅火災保険』は掛け捨て型のスタンダードな火災保険で、同じく掛け捨て型で補償をさらに充実させたのが『住宅総合保険』、その積立型バージョンが『長期総合保険』です。『団地保険』は団地やマンション向けの火災保険で、掛け捨て型のほか、積立タイプの『積立団地保険』もあります。保険期間は『長期総合保険』が3・5・10年で、ほかは1～30年。
このほか、JA『建物更生共済（建更）』や全労済『火災共済』、県民共済『新型火災共済』などもあります。また、一時払で５・６年満期の商品もあり一時払い保険料よりも満期金がおおく戻ってくる商品も登場しています。

 

実際に火災保険に加入するときの注意点がいくつか。まず、建物に火災保険をつけただけでは建物内の家財までは補償の対象になりません。補償したければ、『家財一式』として追加して契約する必要があります。特に30万円を超える美術品や貴金属類は、あらかじめ保険会社に申し出ておかないと補償されない場合があるので注意。また最近では、オール電化、構造、防災機器等で割引もありますから、加入内容をチェックしてみてください。

また、地震に対する補償は、「建物更生共済（建更）」などはもともと含まれていますが、損保会社では地震保険をつけなければ補償されません（地震が原因の火災でも補償されません）。リスクを感じるなら、地震保険もしっかりつけましょう。

地震保険金額は主契約の５０％までとしてありますが、１００％保障してくれる商品も登場してきているので比較検討してみてください。
最後にもう一つ。火災保険は基本的に時価額が基準。加入時には再調達価額（新価額）が補償される「価額協定保険特約」も検討しましょう。